自治体のジオガイド養成の限界

2014/09/11

私は広域連携のジオパークで構成自治体が直接ジオガイド養成講座を開催することに否定的です。

認定後のガイドの処遇に養成機関に責任が取れないのであれば、自治体が直接養成講座を開催するのは止めたほうがいいです。ガイド登録の斡旋や運営組織の育成などをしないのに、ただ養成講座をして、合格して証書を渡して「さぁ、あとのことは自分たちでなんなとしてください」では、素人あがりのガイドでは身動きが取れないのです。私は自治体でジオガイド養成講座をコーディネートし、最も悩んだのは、この認定後のことでした。自治体では利益が出るガイド団体やガイド個人の運営は手が出せないそうです。

私の活動する山陰海岸ジオパークではその弊害が見受けられます。資金力に乏しい観光協会では保険加入のお金も融通できず、ガイド登録ができないまま、路頭に迷うガイド講座修了生が出だしているのです。

確かにジオパークを運営していくにはガイドの登録数を増やすというのが命題です。自治体は「実績成果主義」。ガイド養成講座を開催したという輝かしい実績が残ります。数字が上がるのであれば、実際に現場で「使えない」ガイドが増えたとしても推進協議会には痛みが少ないのです。自治体や推進協議会は、養成講座を開催し、実績人数を出したらゴールです。一番大変な日本ジオパークや世界ジオパークの再認定＆新規審査では、エース級のガイドが担当することになりますしね。

先発ジオパークの失敗を遠くから見ている後発のジオパークの中には、ジオガイドの養成をNPOや協議会自らが行ってレベルの均一化を図り、養成後の登録もNPOがそのままガイド団体を新たに作ったり、中には協議会がガイド団体を新規に作って、ガイドツアーやPRも行っている伊豆半島ジオパークや南紀熊野ジオパークなど良い例があります。世界ジオパークになるために質はともかく、まずは数を揃えなきゃいけない、ガイド養成講座はお金も時間もかかるので各自治体に任せるという山陰海岸ジオパーク方式では、養成講座の内容も講師レベルが不均衡で、その結果、修了後のガイドレベルのひずみがますます大きくなります。

確かに広域連携のジオパークでは、一か所の自治体だけでガイド養成講座を行う場合、その自治体以外からの受講生の移動が大変ですから、各市町で行うのが理想です。ですが、推進協議会で決めた講師資格者の中には、講習の上手な講師とそうでない講師がいるようですし、講習時間も現場実習込で全部で15時間程度で済ませてしまっている市町があります。「最低限の決められたことだけをする」というのが自治体のスタンスです。レスボスジオパークの400時間というのがすごいのか、15時間がすごいのか・・・

明日はジオガイド養成講座の開催に関し、私なりの提案をお話します。

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この記事を書いた人
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今井ひろこ

1968年生まれ。大阪府出身。住友精化(株)研究所に17年勤務。在職中に但馬の環境教育を支援するＮＰＯを設立。自然豊かな暮らしに憧れ、日本海に面する兵庫県最北の町・香美町へ移住。2010年より観光まちづくりに関わり、地域資源を活かしきれていない事業者に出会う。2014年9月にコムサポートオフィスを設立。年30回の講演や110回のコンサルティングを実施。事業者のやる気を引き出し、売上につなげるアドバイスをしている。